【副業解禁】副業できる会社の条件と正しい選び方まとめ

働きながらの副業を考えるとどうしても色々壁が見えてくるところ。

僕も副業しようと思った時は迷ったり考えることが多くて困りました。

そこでここではそんな副業できる会社についての疑問と回答をまとめましたよ。

この辺りについてまとめていきます。

これから働きながら副業していこうと思っている人にピッタリな内容になっています。

自分で色々調べるのが面倒くさいという人も必見です！

【副業OK】副業できる会社の条件

副業はどんな会社でも自由にしていいというわけではありません。

会社ごとに決められた条件というものが存在します。

この辺りがかなり大事なポイントになってきます。

詳しく解説していきますね。

就業規則に定められている

まず会社で副業をする上で絶対確認しなければならないのがこの就業規則。

就業規則に副業が定められていなければやってはいけない決まりになっているからです。

これをもし破ってしまうと減給や解雇などの可能性も出てきます。

無理やりであればできないこともないですがかなりのリスクを背負うことになるので確認は絶対やっておきましょう。

就業規則は以下の方法で確かめることができます。

自由にみられるところになければ上司が管理している場合があるので頼んで見せてもらいましょう。

理由は正直に話してもいいですがバレたくない人は休日の確認など理由を適当に作ってください。

就業規則では「服務規律」の項目にかかれていることが多いのでそこをチェック。

などがかかれていれば副業NGの企業になります。

会社に了解を得る

副業に関して了解を得ることも大事なことの1つ。

これは許可をもらうことが副業OKのチェックポイントである会社もあるからです。

上の就業規則で許可制と書かれている場合にはこの了解が必須になってきます。

この了解というのは口約束ではなく、副業許可申請書というものが必要。

県や自治体のHPに公開しているのでそれをダウンロードして印刷しましょう。

必要な項目としては主に4つ。

これを書き込んで会社に提出して許可を貰います。

許可制じゃない場合も念のためにこういったものを書いておくとトラブルを防げます。

本業あっての副業ということなのでそちらへの配慮はできるだけ徹底しておきたいところですね。

公務員は基本的に副業NG

ただ、公務員の場合は基本的に副業はNGになっています。

これは国家公務員法で決められているからです。

国家公務員法の103条、104条にしっかり副業を禁止する文言が書かれています。

理由としては「信頼の失墜」や「守秘義務」の存在が挙げられていますね。

公務員というと市役所職員を思い浮かべますが警察や消防、自衛隊員などかなり秘匿性の高い職業も数多くあります。

そういった仕事での情報を漏らさないようにするというのは仕方ないかなという所。

ただ2008年の6月に政府から条件付きで公務員の副業も認められるようになりました。

この2つがその条件に当てはまる副業です。

公益性が高いというのはNPO法人のように目的がその地域のためという場合が当てはまります。

他には有償のボランティアとか少年野球のコーチとかその辺りですね。

私利私欲のためだけの副業は基本NGなので注意しましょう。

そして自らの財産を駆使して、というものは持ち家や土地を使った不動産などがそうです。

アパートを貸したり、コインランドリーを作ったりして収入を得る不動産業が主。

これらならOKが出ることもあるので上と同じようにまずは申込書を書いたり上司に相談するといいでしょう。

【副業解禁】副業できる会社一覧

上のような条件に当てはまる副業できる会社、というものを一覧でまとめてみました。

各カテゴリごとに分けて有名企業をピックアップしてみました。

これも詳しく解説していきます。

副業解禁をしているIT関係の会社

まずはIT関係の会社を紹介していきます。
それがこちら。

この辺りが有名企業で副業OKにしている会社です。

大きな会社ばかりということもあって副業のための会社の制度を整えている所も少なくありません。

ヤフーではどこでもオフィスという制度を作っていて、これを使えば出社せずに好きな場所で仕事ができる制度になります。

この制度を使えば通勤時間などを大幅にカットできるので副業の時間を作ることもやりやすくなるでしょう。

ソフトバンクも在宅勤務を推進していて副業の都合をつけるにはかなり快適な環境になっています。

さらにスキルアップのために全社員に毎月1万円の支援も配られているということで初期の資金もこれである程度賄えます。

こういった支援できる制度が目立ったのがIT関係の会社でした。

副業解禁をしているメディア関係の会社

次はメディア関係の会社です。

この辺りが副業OKの会社になります。

サイバーエージェントは求人サイトや口コミサイトを運営しているということもあって働き方に関しては寛容です。

会社で働きながら別のメディアを運営している社員もいるくらいでかなり自由にやっているようですね。

LIGでは副業は申告制で本業に支障をきたさない程度であれば副業の許可を出しています。

こういった申請をすればOKという所もありますが会社も大きいところばかりなのでその辺りの認可は緩い傾向にあります。

副業解禁をしている金融関係の会社

次は金融関係の会社です。

この辺りが副業OKの会社になります。

銀行でも2018年から副業を許可するところがチラホラ出てきました。

特に新生銀行は金融で初の副業OKということでかなり注目され、許可を出すまでにかなり社内で会議が行われていました。

そういうこともあって申請が必要になってきますが前向きに考えてくれるので十分プラスでしょう。

カブドットコム証券は優秀な人材の確保のために副業を解禁しました。

他の銀行や金融関係でしっかりとした技術を身に着けて会社に還元してくれるのを狙いにしています。

その為申請が必要なうえ、月単位での副業とかなり管理が厳しいですが副業ができる金融会社ということで候補の一つに上がります。

副業解禁をしているメーカー系の会社

メーカーではこちらの会社が副業OKとしています。

飲料系から自動車関連から幅広いメーカーで副業が許可されていますね。

サントリーやアサヒのようにグループ企業でも基本的にはどこも同じく副業はOKです。

アサヒでは60歳以上で定年退職してから再雇用した人に関しては副業を認めています。

または、本人が成長できると判断した時にだけ許可を出すというシステムになっています。

ユニ・チャーム、セガなんかも同じように個人の成長を目的とする場合にのみ副業は可能です。

ただ一方でロート製薬のように審査もほぼなく、かなり自由に副業を楽しむことができる会社もあって、副業を始めて自分で会社を立ち上げるまでになった人もいます。

メーカーといっても幅広いので自分の行きたいところの副業規定はしっかり確認する必要があるでしょう。

副業解禁をしている商社関係の会社

次は商社関係で副業を認めている会社です。

商社ではまだまだ副業ができる会社は少ないのかなという所。

そんな中でも丸紅は特殊で、勤務時間の15%を副業に充てることが義務付けられています。

ただこれは社内副業というもので会社の新しい事業の公安などの時間に限定されています。

現在のビジネスの殻を破って何かしたいということで社員のアイデアを借りているわけですね。

三井物産では本業に支障が出ない範囲であれば、という条件付きで認めています。

商社は副業できる企業が少ない上に規定もしっかりあるところが多いのでそこも含めてしっかりチェックしておいてください。

【副業解禁】副業できる会社の選び方、探し方

ここまで色んな会社を紹介しましたがこのほかにも副業のできる会社というのはたくさんあります。

ただ中小企業から探してくるのは数が多いのでかなり手間がかかります。

ということでそんな会社選びがしやすくなる選び方、探し方をまとめました。

この3つの特徴を持つ会社を見ていけばおのずと副業OKの会社に出会えるでしょう。

最近できた会社は副業がしやすい

まず1つ目は最近できた会社というもの。

これは副業緩和が始まった2018年の影響を受けている可能性が高いからです。

例えば創業50年で今までずっと副業禁止を続けてきた会社は、緩和があったところですぐに副業OKにすることは難しいんです。

今までのやり方で結果が出てきたから無理に変える必要がないんですね。

反対に2018年以降にできた会社であれば副業緩和の働き方改革を踏まえたうえで会社の規定を作っている可能性が高いです。

会社としての安定感や業績は別として副業はOKしているところが多いんですよ。

なので副業を中心に考えて就職する際は設立年を確認してから就業規則を見る、という流れにすると無駄な時間を節約しながら探すことができます。

大手の企業を見る

2つ目は大手の企業を見るということです。

これは大手企業であれば会社に余裕があり、社員の意向も重視してくれている可能性が高いからです。

上の副業OKの会社も見てもどこも大手ばかりですよね。

中小企業だと福利厚生などはまだしも中々副業周りの制度まで充実させられる余裕というものがありません。

大手企業は以下の項目を見て判断しましょう。

この辺り。

ちなみに副業OKの会社であるサントリーはこんな感じ。

かなり大きいですね。
中小企業だと資本金1000万、2000万という所も少なくないのでここを一つの判断基準にしてみてください。

もちろん大手だとどこでも副業できるというわけではないのでその後の就業規則のチェックも必須です。

大手企業に入るのが厳しい、という人は系列のグループを狙ってみてもいいでしょう。

就業規則などは大本の会社のものを流用していることも多いので副業に対して寛容であることも多いです。

土日休みのホワイト企業は副業OKの場合が多い

3つ目は土日休みのホワイト企業という特徴です。

しっかり休みが取れるホワイト企業であればワークライフバランスがしっかりしており、副業の許可もおりやすいからです。

休日出勤当たり前、残業代は出ない、福利厚生ダメダメ、こんな企業はまず副業するにあたっての規定もしっかり作られていません。

申請をしたところで却下されるでしょう。

しかし、会社の基本的なことがしっかりできているホワイト企業であれば副業においてもしっかり考えてくれていることが多いわけです。

さらにホワイト企業に入ることでワークライフバランスもしっかり作ることができるので副業自体がやりやすい環境にもなります。

今後副業で大きく稼ぐ、独立する、なんてことを考えるのであればこのワークライフバランスを重視するべきです。

こういったホワイト企業は副業関係なく人気で見つけにくいので口コミサイトなどでの情報収集は必須になってきます。

IT企業・ベンチャー企業は副業OKが多い

IT企業やベンチャー企業では副業OKとしているケースが多いです。

IT系やベンチャーは考え方が新鮮で、時代のニーズに合った働き方を整備している企業が多いです。

クリエイティブな仕事であれば、働く場所や時間の自由もあるので副業のしやすさは段違いです。

もちろん、IT企業やベンチャーに転職する場合はスキルや実績は必要ですが、就職できればワークライフバランスが実現できます。

なぜ副業できない会社があるのか

上の条件に当てはまる会社を探していっても中には副業禁止という所もあります。

こういった会社は以下の3つの理由で副業禁止を決めているんです。

この3つです。

なんで副業OKとNG企業があるの？と疑問に思ったことがある人は一度確認していきましょう。

本業に集中してほしい

まず1つ目の理由は本業に集中してほしいというものです。

これは副業をやることによって本業の妨げになることを恐れているからです。

副業ということは本業の仕事が終わってから、または休みの日にやるということ。

普通はその時間は休息に充てるのですが、副業をしていると休まらないわけです。

そうなると本業に色々支障が出かねないわけですね。

この辺りを懸念しているということ。

本業だけの姿しか見えない会社の人間からすると本人がたとえ大丈夫といっても信用できない所が大きいのも理由の一つでしょう。

こういった思いを抱いてしまってそれの注意をするとなるとまた時間と労力を使います。

そんないざこざ含めて発生させたくない会社としては副業を全て禁止しておいた方が効率いいということなんです。

同業他社の利益になる

2つ目の理由は同業他社の利益になる、というもの。

これは副業場所が同業他社になることを懸念しているからです。

副業というと一から新しいことを始める人もいますが、それとは反対に今までの経験を生かす人もいます。

銀行員だったら株やFX、事務員だったらエクセルを使ったり。

この技術や経験を生かす場所がライバル社だと結果的に自社の損になってしまうんですよ。

副業をする社員はお金が稼げればいいんですが、会社全体で考えるとマイナスになっているということ。

こういうことを一つ一つ確認して審査する会社もありますがその手間を省くために一律で禁止している所も珍しくありません。

さらに会社にとって最悪なのは副業で働いている会社に引き抜かれてしまうこと。

優秀だから今働いている会社より給料払おう！となればついていってしまう社員も多いでしょう。

そうなるとせっかく社員教育した費用や時間も全部パーになってしまうわけです。

こういったリスクを考えて副業禁止を決めているということですね。

なので副業できる企業を探す場合は上で触れた項目に加えて「同業他社が少ない」「引き抜きが行われにくいジャンル」を意識していくといいでしょう。

長時間労働になってしまう

そして3つ目は長時間労働になってしまうという理由です。

これは本業と副業の労働時間を合わせた時の過労などを気にしているからです。

本来仕事の時間というのは法律で決まっていて、残業は月45時間が上限です。

これに則って時間を設定していてもその外で副業をされると簡単にオーバーしてしまうことになります。

このように残業が少なくなればその分時間ができるので副業の時間が増えていくことになるわけです。

こうなると社員の健康管理もしにくくなり、もし過労で倒れたりした場合に会社の責任を疑われることにもなってしまいます。

社員の体調もそうですがそれによっておこるトラブルを避けたいという思いから禁止しているんですね。

この場合は申請をする際に○○時間としっかり届け出を出せば許可が下りることもあります。

今働いていて副業禁止が出ている人でも一度提案してみる価値はありますよ。

副業することによるメリット・デメリット

ここまでの情報を見ると副業にさらに現実味がわいたかと思います。

ということでここでは副業においてあまり語られないメリット、デメリットの両方を合わせてまとめて行きます。

働く側と企業側の二つの視点でまとめてみました。

企業側の視点も理解しておけば申請などするとき役に立つでしょう。

副業をする場合の「働く側」のメリット

働く側、要はあなたのメリットとしては以下のものがあります。

こういったものです。

一番多いのは漠然とお金が欲しい、自由に使えるお金が欲しいというものでしょう。

月3万円程度でも余分に使えるお金があるとかなりうれしいです。

1年に換算すると36万円とちょっとしたボーナスくらいはあるので買えるもの、使えるものの幅がかなり広がるでしょう。

そして会社以外に収入があることで精神的な安定にもなってくれます。

会社で叱られても「今やめても月3万は稼げるしな…」と会社に固執する必要がなくなります。

副業で月3万円稼げるということはそれに集中すればもっと稼げてそれだけで生活できるかもしれない、というのはストレスの逃げ道として最適です。

また、副業の延長線上として自分で会社を立ち上げてビジネスをするという人もそのとっかかりとしては最適です。

本業の安定を確保しながら副業で色々試すことができるのは大きいでしょう。

副業をする場合の働く側のデメリット

今度は副業をすることによっておこるデメリットの方です。

この辺りが副業のデメリットです。

当然ですが本業に加えて仕事をするのでかなり疲労がたまります。

僕自身、本業の傍ら副業をしていた時は常に寝不足の毎日を送っていました。

本業が肉体労働だったり、ドライバーなどの場合はその影響をもろに受けるので注意しないといけません。

さらに所得税の処理を自分でしないといけないのでその処理の面倒くささも大きなデメリット。

収入を月別に計算して、経費で引いて、その経費のレシートを集めて、ということを仕事をしながらやらないといけないんです。

税理士に丸投げしてもいいですがその場合は数万円の費用が掛かるので副業で稼いだお金が無駄になってしまいます。

そしてこういった処理や副業をすることで自由時間がかなり削られるというのもデメリット。

一人暮らしならまだしも家族がいる場合はほとんど構えなくなるでしょう。

お金が溜っても使えないという状況にも陥りがちなので相手の依頼を受けて仕事するタイプの副業は種類を選んだ方がいいですね。

副業OKをしている「企業側」のメリット

反対にあなたを雇っている側の企業にとってのメリットがこちら。

副業をやることによって普段仕事では出会えない人達、経験をすることになります。

それによって本業の視野が広がって既存の社員では考えられないような視点で仕事ができるようになっていきます。

企業側としてはこれを狙って積極的に副業を推し進めている所も多くあります。

さらに副業というと仕事の獲得から交渉、内容まですべて一人で考えなければなりません。

この一連の流れを会社で行うことはないのでかなり考える力がつきます。

正社員は時間給なので最悪ずっとサボっていても給料は貰えるわけですよ。

そういった考えを副業をすることによって矯正することができることを企業としては狙っています。

社員一人当たりの仕事効率が上がれば給料を上げなくても業績鵜が伸びるので非常にコスパがいいんですね。

また、副業したいという社員の要望をかなえてあげることで不満を解消できます。

副業を許可するだけで実質給料を上げたことと同じような効果があるので賃金面での不満が大幅に稀有減できるということ。

他社に引き抜かれるなどのリスクはありますがそれ以前に退職されたのでは意味がないのでガス抜きという目的で許可を出している企業もあります。

このような会社にとってのメリットは副業申請するうえでの交渉にも大きく役立つのでぜひ覚えておきましょう。

副業OKをしている「企業側」のデメリット

反対に副業をすることによって起こる企業のデメリットがこちら。

まず副業した際に本業の仕事での秘密や情報を流しかねないということ。

これは同業他社への情報漏洩を一番懸念しています。

秘匿性の高い仕事を任せている社員ならなおさら危険ですよね。

副業許可を出す代わりに部署の変更、ということをするとまたトラブルのもとになりかねないので一律禁止にしている企業も多くいます。

そして上でも触れたように社員の疲労が管理できないこともデメリットでしょう。

本業がなおざりになったり倒れられたりしたら責任は会社が持たないといけなくなる可能性があります。

裁判沙汰にもなりかねないのでこのリスクはかなり大きいです。

そして副業の果てに独立したり、他社に移動してしまうこともデメリットです。

経験ある社員がいなくなることと合わせて強力なライバルが増えるということなので会社としてはいい気持ちはしないです。

上で話したメリットと同じで申請する際にこの辺りを気を付けることでスムーズに交渉が進められるので意識してください。

働きながらでもしやすい副業紹介

最後に働きながらでも効率よく稼ぐことができる副業を紹介していきます

3つのタイプに分けて、あとはコレだけは選ばない方がいいという副業も紹介しています。

明確な趣味や特技がある人

まずは副業をやるにあたって何か明確な趣味や特技を持っている人を対象に紹介していきます。

この辺りがかなり使えます。

Youtuberやブログはそのまま自分の趣味を紹介したり語ったりするだけで広告を付ければお金になるので一番単純です。

それぞれ時間がかかることと戦略が必要ですが資金面でリスクがほぼないので自分のペースで進められるのは利点です。

そして何か技術を持っている人はそれを使って稼ぐことも有効です。

絵が描けるならイラスト販売、歌が歌えるならサンプルボーカルなどその技術を欲している人はたくさんいます。

ココナラなどの各クラウドソーシングサイトで販売できる技術がないか見てみるといいでしょう。

時間が少ない人

次は本業が忙しくて中々時間を取れない人にベストな副業です。

これらは全て最初のセッティングには少し時間が必要ですが、仕組みができてしまえばほとんど手間がかからないことが特徴です。

アパート貸し出し、民泊は掃除を業者に委託すれば自分はほぼノータッチでお金を稼ぐことができます。

立地とか値段設定などのコツは必要ですがバッチリはまるものを見つけられればかなり楽ができるでしょう。

またカーシェア、ルームシェアというのは自分の家や車を他人に貸し出すシステムのこと。

使わない時は他人に一時間単位で貸し出すことができます。

こちらも部屋などをきれいにしておく必要はありますが仕事などで使わない時に貸し出すことができれば手間はほとんどかかりません。

仕事として独立したい人

次は副業を飛び越えて本業にしたい人にベストな副業です。

せどりとはいわゆる転売のこと。

商売の基本である安く買ってきて高く売る、ということを実践していきます。

販売先はネット経由なので自分で店を構える必要がなく、土地代のリスクを考えてしまう会社員向けとも言えます。

自分が動けば動くほど稼げるので稼げる金額の天井はかなり高いです。

プログラミングはフリーランスで働く人が多く、人気の仕事です。

スクールや教材も充実しているのでハードルは思ったより低いのも特徴。

これからはアプリの開発も増えてくるので需要はしばらく増え続けるはずです。

映像制作はCGなどを使ってCMや映画で使える映像を作る仕事です。

こちらもフリーで働くことができて取引先によってはかなり大きな収入に変化していくでしょう。

映画や企業CMともなると単価が数十万から数百万になるので非常に大きく稼ぐことができます。

自分で作るのは無理という人は動画編集を副業で初めて見るのもおすすめです。

動画編集で使う編集技術は簡単に覚えられるので、副業として稼ぎやすいのが特徴です。

やってはいけない副業

上の3種類とは逆にこれはやってはいけない副業も紹介していきます。

ポイントサイトとアンケートはよく似ていて、企業からのアンケートに答えたり無料のサービスに登録することでお金が貰えます。

この2つは時間がかかる上に稼げる金額が非常に低いので効率がかなり悪いです。

ずっと画面を見続けるので目もいたくなるし、かといって適当に答えていると弾かれてしまうのでズルもできません。

そして懸賞も手軽な副業としてよく挙げられますがかなり効率が悪いです。

何十件、何百件と送ってやっと一つ商品が当たって、それを転売してお金を稼ぐので手間がとにかくかかります。

面白味もないので楽だからという理由で始めるとすぐに飽きて辞めてしまうでしょう。

ポイントサイトの副業はおすすめできませんが、モッピーの自己アフィリエイトなら単発で5万円程度であれば稼ぐことはできます。

長期的には稼げませんが、副業前の軍資金作りを無料でできるので、やらない理由はないです。

【まとめ】副業できる会社の条件や選び方

ここまでの解説ポイントをまとめるとこうなります。

副業できる会社のタイプやそこで行うべき副業が何となく理解できたでしょうか。

今現在副業NGの会社にいる人は転職の前にまず副業の交渉をしてみるといいでしょう。

転職となると新しく覚えるべきことが増えるのでしばらくは副業どころではなくなってしまいます。

絶対NGという場合でなければ上で紹介した企業の考えてる不安を逆手に取った交渉で上手く話しを進められるでしょう。

転職する際には会社や副業の選び方の項目をもう一度しっかり見て失敗の内容にしてくださいね。