「新卒で入社した会社が自分に合わない」という方や「ほかにやりたいことができた」など、新卒で入社してから短期間で転職を検討する方も多いでしょう。
厚生労働省の「新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況」によると、大卒者で3年以内に会社を辞める人は31.9%にものぼります。
（参考：厚生労働省 新規学卒就職者の在職期間別離職率の推移）
そのため、最近では「第二新卒」という言葉も定着しつつあります。
今回は、第二新卒で転職は可能なのかということと、転職時のポイントを紹介します。
第二新卒の定義はさまざま
まずは、第二新卒という言葉の意味をおさえましょう。
厚生労働省によると、
それぞれの企業の中で第二新卒の定義がある場合にはその定義によるものとし、特に定義がない場合は、学校（高校、専門学校、短大、高専、大学、大学院）卒業後、おおむね３年以内の者とした（学校卒業後すぐに就職する新卒者は除く。また、職務経験の有無は問わない）
とされています。
上の定義からもわかるように、学校を卒業してから3年以内の人が第二新卒となります。
厚生労働省では就職の経験があるなしに関わらず第二新卒と定義をしています。
しかし、引用中にもあるように、企業ごとに第二新卒の定義は異なるようです。
転職サイトによっても意味合いが少しずつ異なったりしているのが現状。
フリーターと第二新卒というように、正社員経験があるかないかでわけているサイトも多数あります。
そのため、注意が必要です。
この記事では、「新卒で入社したものの、3年以内に転職を考えている人」という意味で第二新卒の言葉を使用します。
ポジティブな理由であれば転職可能
第二新卒で転職をしたい理由はさまざまあるでしょう。
転職に成功するためには、ポジティブな動機で転職活動を進める必要があります。
もちろん、転職のきっかけ自体は「仕事の内容が希望していたものと違った」、「残業が多すぎてブラックだから」などネガティブな理由かもしれません。
しかし、それをそのまま志望動機にすると不採用の可能性が高まります。
採用される可能性を高めるためには「新しいことにチャレンジしたい」、「業務の生産性を高めたい」などネガティブな理由をポジティブな理由へと変換しましょう。
ネガティブなままだと、人事担当者に「会社のせいにしているから、自社でも長くは続かないかもしれない」と評価もネガティブになる可能性も。
ポジティブに変換すると会社のせいではなく、自分から環境を変えていきたいと意欲的に見られるでしょう。
転職を本格的に始める前に、ポジティブな転職理由へと変化している場合、面接での通過率も高まるといえます。
未経験の転職も可能だが、業界・職種の需要を見極めて
第二新卒では、未経験の転職も歓迎されている場合があります。
もちろん、それは業界や職種ごとに異なります。
人手不足と言われているITや建築業界であれば、未経験の採用も多くあります。
しかし、人材不足ではない業界や職種では未経験のハードルは高め。
転職活動を始める前に、転職市場の需要を確認するとよいでしょう。
経験よりもポテンシャルを重視している企業も多数
第二新卒を積極的に採用している企業では、ポテンシャルを重視している企業が多いです。
もちろん、社会人としての最低限のマナーは必要です。
しかしそれ以外では、今後の伸びしろを評価して採用している場合も多数。
新卒で実績がないという場合でも不安になることはありません。
職務経歴書に書くことが少ないというのは人事担当者も理解しています。
ありのままの実績を書き、面接にのぞみましょう。
面接では、退職理由などの質問はあるものの、転職して何を成し遂げたいかが重視されることが多いです。
ポテンシャルを見てもらえるように、今後自分が何をしたいのかを明確に伝えられるように対策をしましょう。
また、第二新卒ならではのフレッシュさもアピールできるとよいでしょう。
新しいことを学ぶ意欲や、会社を一緒に支えていきたいというやる気をアピールできると、ほかの転職者と差がつけられます。
まとめ
今回は、第二新卒での転職について解説しました。
人手不足もあり、第二新卒での転職を歓迎する企業も増えています。
だからといって油断はせず、ポジティブに転職活動を進めていける人が成功するでしょう。
